最終審査会概要

• 遠藤 諭

  株式会社アスキー・メディアワークス
  アスキー総合研究所 所長
  1985年アスキー入社、1990年『月刊アスキー』編集長、同誌編集人などを経て、2008年より現職。IPA（独立行政法人情報処理推進機構）ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤーなどのコンテストの委員、審査員も務める。著書に、日本の黎明期のコンピュータのパイオニアを取材した『計算機屋かく戦えり』、朝日新聞に連載した『遠藤諭の電脳術』、ITが経済に与える影響について述べた『ジェネラルパーパス・テクノロジー』（野口悠紀雄氏との共著）など。2008年4月より東京MXテレビ「東京ITニュース」にコメンテーターとして出演中。

• 林 信行

  フリーランスITジャーナリスト
  『iPhoneショック』（日経BP）の筆者。大学や企業で講演をしたり、製品/技術開発のブレインストーミングに参加することも多く、製品コンサルタントとしての顔も持つ。ジャーナリストとしては、デジタル技術によって変わる人々のライフスタイルやワークスタイルに大きな関心を持つ。ハード、ソフト、ウェブの技術だけでなく、アートやデザイン、コンシューマーやIT系企業の文化についても取材/執筆活動をしている。 著書に『スティーブ・ジョブズ　偉大なるクリエイティブディレクターの軌跡』（アスキー・メディアワークス）など多数。

• 宮崎重則

  株式会社ティーガイア
  代表取締役社長
  1972年三井物産株式会社に入社。同社原子燃料部、米国三井物産ニューヨーク本店、同サンフランシスコ店などを経て、1986年1月に同社情報産業開発部。1997年3月、同社情報通信事業部モバイル営業部長。2000年1月、中部支社情報産業部長。2001年3月、三井物産テレパーク代表取締役社長。2004年4月、東証2部に株式上場。2005年3月、東証1部に指定替え。2008年10月、テレパークとエム・エス・コミュニケーションズの合併に伴い、株式会社ティーガイア代表取締役社長に就任。

• 大泉克彦

  株式会社エム・ヴィー・シー（MVC）
  代表取締役社長
  1980年三井物産株式会社入社。ソフトウエアーの輸入・国内販売並びに情報サービス事業の立上げに従事後、1992年より1996年まで同社米国支社にてIT・メディア分野の新規事業開拓を担当。1996年、米国インターネットサービス事業者America Onlineと日本で合弁会社を設立し、社長補佐兼営業部長として出向。1998年に三井物産本店に帰任後はIT・メディア・コンシューマ関連分野の新規事業の育成並びにグループ会社経営を中心に経験を積む。2009年10月より現職。東京大学工学部卒。ハーバードビジネススクールAMP修了。

• 大西完司

  ソニー株式会社
  技術開発本部 企画部 統括部長
  1980年ソニー株式会社にテレビの電気回路設計エンジニアとして入社。4年後に当時アナログ方式の自動車電話の商品企画担当に異動後、20年間にわたってソニーやソニーエリクソンの携帯電話の商品企画や事業戦略を担当し、2004年にPlayStationのソニー・コンピュータエンタテインメントの開発企画室長を経て、2007年1月から現職。

遠藤 諭（アスキー総合研究所 所長）
林 信行（ITジャーナリスト）
宮崎重則（株式会社ティーガイア 代表取締役社長）
大泉克彦（三井ベンチャーズ/株式会社エム・ヴィー・シー 代表取締役社長）
大西完司（ソニー株式会社 技術開発本部 企画部 統括部長）

• 発表テーマ
• FICCLe-アクティビティが伝搬するソーシャル・プラットフォーム(人とWebの新たな関係)
• Neighbors：SmartShopping 新しいモバイルショッピング
• Layered Reading Project Team：ユーザーの「読書体験」を高めつつ新しいビジネスチャンスを創出
• 既存紙メディアと最先端スマートフォンが融合する新しいメディアプラットフォーム
• 言語の壁を越え世界中の人々のコミュニケーションを促進する通話サービス

「次世代モバイルビジネス　新時代のキーワード」
　通信・ITSジャーナリスト　神尾 寿 ＜略歴＞
日経BP社契約ライター、大手携帯電話会社の委託プランナー(新ビジネス/マーケティング担当)などを経て、1999年にジャーナリストとして独立。移動体通信とITSを中心として技術やサービス、ビジネスの動向について取材を行っている。
現在はジャーナリストのほかに、IRIコマース&テクノロジー社の客員研究員。2008年から日本カー・オブ・ザ・イヤー選考委員、モバイル・プロジェクト・アワード選考委員などを務める。著書は「自動車ITS革命」(ダイヤモンド社)、連載は「ITMedia +D Mobile」「ビジネスメディア誠」「レスポンス」などWeb媒体を中心に幅広く展開。新聞各紙、ビジネス誌への執筆や、講演活動などを積極的に行っている。